【無料・オンライン】 5S活動 × 心理学 =『 新5S思考術』体験セミナー ~継続できる5S活動とは~
定員
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参加費
参加費: 無料
参加特典:セミナー後に資料をメール送付
参加条件:終了後アンケートのご回答必須
場所
オンライン研修【Zoom】
ISO規格(スタンダード)&法令・ガイドライン(コンプライアンス)関連
労働安全衛生マネジメント(OHSMS)は、企業が従業員の安全と健康を守りながら、
業務を継続・発展させていくための仕組みです。
ISO45001に基づくOHSMSは、法令遵守や労働災害の予防にとどまらず、
リスクアセスメントを通じた危険源の特定、組織全体での安全文化の醸成といった
安全で働きやすい職場づくりにつながる取り組みを支援します。
労働災害は減少しているものの、ノウハウ継承の不足により、
安全衛生水準の低下が懸念されています。
加えて、メンタルヘルスや長時間労働などの課題が顕在化し、
労働者の安全衛生への関心は高まっています。
そこで、ナレッジリーンでは業種や特性に合わせた支援を行い、
実務に直結する安全衛生活動を後押しします。

労働安全衛生マネジメントは、仕組みやルールを整えるだけでなく、
現場一人ひとりの安全意識が伴ってこそ実効性のある取り組みになります。
「なぜ危険な行動が繰り返されるのか」「ルールはあるのに、守られないのはなぜか」
といった点について考えるきっかけとして、
安全意識をテーマにした無料セミナーを開催しています。
まずは意識づくりの入口として、お気軽にご参加ください。
[ 無料セミナー|安全意識を高める に申し込む ]
労働安全衛生マネジメントは、
事故や災害を防ぐための仕組みを継続的に機能させていくことが重要です。
ISO45001を踏まえたマネジメントシステムの構築・運用や、
既存の安全衛生活動の見直し、現場の実態に合った進め方についての
ご相談も承っております。
検討段階のご質問や、「何から手をつけるべきか」といった
整理のご相談でも構いません。
まずはお気軽にお問い合わせください。
[ 労働安全衛生マネジメントについて相談する ]





ナレッジリーンでは、
心・技・体の三つのモデルを軸に、コンサルティングと研修を提供しています。
心はヒューマンリソース、技は改善、
体はビジネスの各モデルとして体系化しています。
これらは、お客様との対話を起点に、
実際の現場に足を運び対面で実践してきた取り組みです。

ISO規格に基づく導入支援の豊富な実績をもとに、
潜在的なリスクの洗い出しや、具体的な改善提案を行っています。
また、三つのコンテンツを軸に、現場で実践できるリーダー育成を支援しています。
高い視点と広い視野を持ち、メンバーの意欲を引き出す力は、
事業の継続と成長に欠かせない重要な要素です。
こうした育成は、現場経験と論理的な内容を組み合わせ、
実務に近い形で理解し、実践につなげています。
国内外において、企業内外教育、自己啓発、人材活性化、コストダウン改善のサポートを数多く手がける。「その気にさせるきっかけ」を研究しながら改善ファシリテーションの概念を構築し提唱している。 特に課題解決に必要なコミュニケーション、モチベーション、プレゼンテーション、リーダーシップ、解決行動活性化支援に強く、働く人の喜びを組織の成果につなげるよう活動中。 新5S思考術を用いたコンサルティングやセミナーを行い、2023年度現在、企業支援数が190件以上及び年間延べ3,400人を越える人を対象に講演やセミナーの実績を誇る。
「組織の数だけシステム・解決策は存在する」という信念のもと、各社の状況に応じたオーダーメイドの支援・研修を得意とする。また、①マネジメントシステム、②新5S思考術、③NLP(神経言語プログラミング)を基礎とする心理学・コミュニケーションを 融合した「改善ファシリテーション」の考え方を取り入れた手法・事例なども人気。その研修は単なる仕組みの構築・改善ではなく、 わかりやすさ、すぐに実践できると定評がある。常に目的・理由を考え、主体的に活動できる組織文化を醸成することに注力し、「人と組織」の成長を通じてお客様と共に笑顔と感動を分かち合うことを大切にする。
暖房機器の設計開発の担当後、電気・電子機器の試験業務の担当し、1991年以降は、ISOマネジメントシステム規格などのコンサルティング業務(食品、金属部品、機械装置、電気・電子機器、医療機器、建設、試験所・校正機関、医療機関など300社以上)、研修業務(受講者数は延べ20,000名以上)、監査業務に従事。前職での知識・経験から金属、機械、電気・電子を専門とするが、ISOマネジメントシステムに関する業務の34年以上の経験に基づき、幅広い産業分野の組織への支援を実施豊富な経験による事例説明が、わかりやすいと好評。
外資系企業・国内企業・官公庁における事業継続、防災、危機管理等の各種リスクマネジメント・クライシスマネジメントコンサルティングに従事するとともに、東日本大震災発生後の被災自治体への派遣業務等地方自治体での様々な業務経験を活かし、“自助”・“共助”・“公助”の連携を踏まえた組織のレジリエンス向上に寄与するBCP普及活動や当該分野の専門家として事業継続の国際規格であるISO22301審査員としての活動を行う。